リニューアル実績約70,000台※の当社が
お客様に合った“最適なタイミング”での
リニューアルをご提案します。　※2021年04月時点当社実績

エレベーターの税法上の減価償却資産としての耐用年数は17年、
主要な装置の耐用年数は概ね20年です。
メンテナンスによる機能回復にも限界があり、
エレベーターの物理的劣化を完全に防ぐことはできません。
機器の劣化が進むにつれ、故障発生のリスクも増加します。
設置後20年を経過したエレベーターは、安全・安心・快適な
エレベーターに一新するリニューアルが必要となります。

“ビルの中のインフラ”であるエレベーター。
建物とその利用者の安全・安心を守るため、
地震や事故が発生するたびに
建築基準法は改定されてきました。
社会のエレベーターへの安全・安心に対するニーズは
確実に高まっています。

リニューアルを先送りにして機能維持のみの対応をすると
修理費用（費用①②）がかさむだけでなく、
高性能エレベーターの利用期間も短くなってしまいます。
最適なタイミングでのリニューアルを行うことで、
投資効果を最大化することが可能です。

お客様の大切なエレベーターだから。
設置後20年を過ぎたエレベーターは、
リニューアルをご検討ください。