
地震で休止したエレベーターを自動で診断。異常がなければ運転を再開させ、地震時のエレベーター休止時間を短く抑えます。
P波(初期微動)センサとS波(本震)センサ、そして安全装置が連携して、地震の際の閉じ込めを最小限にします。
建物の構造やエレベーターの設置方法など、1台1台の据付状況などを実測・確認。最適なご提案と施工でエレベーターの耐震性を強化します。
※上記の対策は一例であり、設置状況により内容が異なります。
※対応済みの対策であっても基準に満たなければ、対策が必要となる場合があります。
かご内に「安心ディスプレイ」を設置。緊急時は情報センターの受信員を表示し、利用者の不安感を和らげます。ふだんは、犯罪・いたずらの防止効果を高めるエレベーター内カメラ画像などを表示します。
万が一、閉じ込めが発生した場合、エレベーターから情報センターに自動通報します。インターホンとカメラで状況を確認し、遠隔操作で救出。同時にエンジニアも出動します。
エレベーターの運行状態を24時間・365日連続して点検し、 故障に至る前の変調を情報センターに通報する「遠隔点検」 と、ブレーキなどの主要機器や管制運転機能を自動的に点検する「遠隔診断」で、故障の発生を未然に防止します。
新安全基準に対応した、戸開走行保護装置を採用。ドアが開いたままエレベーターが昇降しないよう、自動的にエレベーターを制止します。UCMP回路と二重系ブレーキとの連携で、故障時にも安全を守ります。
停電などでエレベーターの中に人が閉じ込められた場合、自動的にエレベーターの状態を確認。バッテリーですみやかに最寄階まで自動運転し、ドアを開けます。
※法令ではP波センサ付地震時管制運転に「予備電源」を設けることが義務付けられています。MELDはこの「予備電源」の機能を有しています。
※MELDは法令で定められた安全回路や機器の保護回路が作動した場合には救出運転を行いません。
※電源が復旧すれば自動的に平常運転に戻ります。
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弊社とのメンテナンス契約が必要な項目です |
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建築基準法施行令の一部改正(2009年9月28日または2014年4月1日施行)に対応 |
※保守メニューは保守契約の条件によって適用可否が異なります。詳しくは営業担当にご確認ください。